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地震、台風に負けない！ガイドライン工法とは？

高品質な瓦と優れた施工方法。この二つが揃ってはじめて、安心・快適な瓦屋根ができあがります。 (社)全日本瓦工事業連盟では、最新の実験データに基づいた「ガイドライン工法」を推奨。そのメリットは、従来の施工法に比べて耐震性・耐風性が飛躍的にアップしたことです。今回の耐震実験では、阪神・淡路大震災や発生が危惧される東海大地震クラスの揺れにも耐えることが証明されました。

10年間の安心保証	万一、メーカーや施工業者のミスによって欠陥が見つかった場合、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、保証されます。（10年間）。
住宅機能表示制度	住宅の強度や火災時の安全性など、9項目の「住まいの性能」を規定。より安全・安心・快適な住環境を消費者の皆様に提供しています。
厳しい施工基準	「震度7に耐えられる」というように「性能」を明確に謳う「ガイドライン工法」には、科学的実験による実証が欠かせません。結果的に施工基準も、従来の何倍も厳しい内容になっています。

太平洋プレートとフィリピン海プレートがぶつかり合う日本列島。私たちはまさに、“地震の巣”の上に暮らしているといっても過言ではありません。いつ、どこで起こるか分からない巨大地震に備えるため、瓦屋根もより安全性の高い方法で施工する必要があります。

「ガイドライン工法」は、巨大地震（震度7）にも耐える耐震工法です。一般の木造建築の場合、地震時にもっとも揺れの影響を受けやすいのが屋根の一番上の棟部分。こうした部分ごとの耐震実験や実物大の家屋による振動実験の結果を受け、巨大地震の揺れにも対応できる工法としてまとめられたのが「ガイドライン工法」です。
※直下型地震では、局地的に阪神淡路大震災の数倍の加速度が確認されることがあります。
※「ガイドライン工法」は今回の実験こより、屋根の上の応答加速度1314ガルに耐えることが実証されました。

私たち瓦業界は、地震大国・日本に欠かせない耐震工法の開発にむけて長年努力を重ねてきました。以来、多くの実験・研究を繰り返し、確立されたのが「ガイドライン工法」です。全日本瓦工事業連盟では、この画期的な耐震工法の全国的な普及をめざしています。

今後発生が危惧されている「東海大地震」の予想波でも耐震実験を実施。全日本瓦工事業連盟では「ガイドライン工法」の現状に満足することなく、つねに未来を見据えた安心・安全を追求し続けています。

平成12年、建設省（当時）は全国の自治体ごとに「基準風速」を決め、大型台風下の強風でも瓦が飛ばされない工事を実施するよう指示しました。この「基準風速」に従って、安全な瓦屋根づくりの標準施工方法を示したのが「ガイドライン工法」です。

瓦屋根の強風対策でもっとも大切なこと。それは風が通り過ぎるときに生じる「瓦を巻き上げるカ（内圧）」です。「ガイドライン工法」では、風が瓦屋根の表面に当たったときの外圧と、持ち上げようとする内圧を緻密に計算して施工します。

日本でもっとも風の強い「基準風速46m」地域は、沖縄県と南西諸島の一部だけ。 40mのレッドゾーンには高知県、鹿児島県がリストアップされています。昨今の台風襲来回数の多さを考えると、基準風速が低いからといって油断は禁物です。